タレントスクエアは、20代・30代を主な対象としたスカウト型転職サイトです。
求人以外にも、適職診断や適正年収診断、転職可能性診断などの各種ツールや転職関連コラムなどが人気となっており、月間100万ユーザー以上が利用しています。
このタレントスクエアの料金は、1人採用した場合に55万円(税込)の成功報酬を支払うだけでよく、採用した若手人材が短期で離職した場合には、規約に従い返金されます。
求人を出したり、会員登録した求職者にスカウトを出しても費用はかかりませんし、掲載費用などの固定費なども不要です。
このため、タレントスクエアは求人を出す企業からも注目されています。
優秀な若手人材を採用することができるのかなど、口コミや評判などをまとめました。
タレントスクエアの口コミや評判は?
タレントスクエアの口コミや評判をまとめました。
参考のために、タレントスクエアで仕事を探す求職者の口コミもあわせて紹介します。
悪い口コミ
マネジメント経験や高度な専門スキルを持つハイクラス人材の割合は少なく、事業責任者クラスの即戦力人材を採用したい企業様には向いていません。
引用元:即戦力PRO
若手ハイクラス求人が多いと聞いて登録したが、普通の企業ばっかり。
コンサル・外資系求人はどこ?
良い口コミ
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会社員は必見。タレントスクエアの「適職診断」はガチでオススメ。" 自分が本当に向いている仕事 "をわかりやすいレポートにしてくれてクオリティがマジで高い。1分でサクッとわかるし、これで無料はすごい。https://t.co/Yfm2mAJZnj pic.twitter.com/4tBEIRSA9i— ささき (@Sasaki___web) June 27, 2024
自分の適性年収が知りたければタレントスクエアの適性年収診断をしてみるといいです。無料で診断できますし、診断結果の適性年収が今の会社の年収より高ければ今の職場を脱出するための転職を検討するよいキッカケになると思います。https://t.co/m7itSxuHle #pr pic.twitter.com/mKUOXbApsZ
— 電機くん (@denkikun_stepup) May 7, 2024
断言するけど、年収は能力よりも働く場所がマジ大事です。20代、30代に特化したスカウト型転職サイト【タレントスクエア #PR 】なら超絶人気企業100社に転職できる可能性を診断できる。Google、マッキンゼー、Amazon、キーエンス、野村総研など、無料で登録するだけ。将来の転職に備えて情報収集も↓ pic.twitter.com/9TunCoShmx
— ツヨシ┃子育てとお金の話 (@tuyoshi_ikusei) April 16, 2024
タレントスクエアの特徴まとめ
タレントスクエアの特徴をまとめました。
各種法人が対象
タレントスクエアは、各種法人が求人を出す際に利用できます。
個人事業主・フリーランスは利用できません。
20代・30代の若手が利用
タレントスクエアは、20代・30代の若手を対象とした転職サイトです。
特定の年収帯や職種などに偏ることはなく、バランスよく分散しています。
タレントスクエアの月間利用ユーザーは100万名を超えており、数多くの求職者に求人を見てもらえます。
求人掲載・スカウトが可能
タレントスクエアに求人を出すと、会員登録を行った求職者に対して「スカウト」を出すことができます。
スカウトを出せる人数に制限はありませんが、会員全体にスカウトを行うなどといったスパム的な使い方はできません。
また、スカウトを出しても、会員側の希望と合わないなどの理由により、必ずしも応募するとは限りませんが、何もしない場合と比べると、応募者が増える場合が多いです。
成功報酬のみの低コスト
タレントスクエアは、同業他社の類似サービスなどと比べても、圧倒的な低コストで利用できます。
必要な費用は、採用した際に1人あたり55万円(税込)を成功報酬として支払うだけです。
求人掲載費用やスカウトを行う際の料金などは一切かかりません。
また、タレントスクエア経由で採用した人材が短期間で離職した場合には、規約に基づいて、成功報酬は返金されます。
商談・契約などはオンライン完結
タレントスクエアでは、担当者からの機能説明や商談などは、オンラインのビデオ通話機能を用いて行います。
営業担当者が事務所などに訪問することはありません。
また、タレントスクエアに求人を出す際の契約は電子契約・電子署名で行うため、書面でのやり取りはありません。
まとめ
タレントスクエアは、無料で求人・スカウトができますし、実際に採用した場合のみ費用が発生する成功報酬制を採用しています。
求人の掲載期間に制限はないため、希望人数が採用できるまで求人を出し続けることができます。
タレントスクエアでは、求人を掲載したい企業を対象に、資料請求を随時受け付けています。
その後、詳細な説明などを担当者から受けられるため、実際に求人を出すかどうかを決める際に役立ちます。